製造業システムの選び方 — 課題から逆引きする選定フレーム

PLMやMES、ERP——名前は聞くものの、「自社にはどれが必要なのか」を判断できる情報は意外なほど見つかりません。各ベンダーの記事が、最後は自社製品の紹介に行き着くからです。本記事は特定の製品を売る立場ではなく、「どの課題に、どのシステムが効くのか」を課題側から逆引きできる地図として整理します。まず押さえるべきは、システム選びは製品比較ではなく「課題の特定」から始まる、という一点です。

1. システム選びは「製品比較」から始めてはいけない

日々ベンダー同士が競争してシステムを進化させ、宣伝・プロモーションも積極的に実施しているので、いろいろなシステムの情報を耳にするでしょう。ウェブサイトやSNS、YouTubeなど様々な情報源とそれらのアルゴリズムにより、一度システムに興味を持つと、嫌でもシステム関連の情報ばかり表示されるようなことも起こります。興味関心によっては、良さそうなシステムを見つけることもあるでしょう。

しかし、システムの製品内容ばかりを見比べて導入を進めてしまうことは、失敗への道を歩んでいると言ってもいいでしょう。たとえば、昨今の製造業ではPLMが良いと言われるようになり、導入する企業も増えてきました。しかし「いろんな企業が導入しているから、自社に導入すれば何かが改善できるだろう」という気持ちでは、費用対効果の合わないシステム導入になりがちです。

システムの選び方の記事なのに矛盾したことを言っているように聞こえるかもしれませんが、システムを選ぶには適切な順番というものが存在します。決して、システムを導入すること自体が目的化してはいけません。それでは、正しい順序を見ていきましょう。

正しい順序①：自社の課題を特定する

システムを導入するのは、自社が抱えている課題を解決するためです。自社が今どんな課題を抱えているのかを明確にすること、さらに言えば、その課題に対して自力でどのような取り組みをして、どんな壁にぶつかっているかまで経験していることが、正しい第一歩です。

正しい順序②：その課題にどのタイプのシステムが効くかを見極める

課題やぶつかっている壁を把握できていれば、どのようなタイプのシステムが必要かは自然と見えてきます。設計データや図面の管理、設計変更に課題があればPLM／PDM、製造現場の実績や品質に課題があればMES、サプライチェーンやヒト・モノ・カネの把握に課題があればERP、といった具合です。

正しい順序③：はじめて製品比較に進む

必要となるシステムのタイプが絞れたら、そのタイプを満たすシステムを調べて比較します。時にはシステムの営業に話を聞くなどして情報を収集します。

本記事では、このうち①と②——自社の課題を特定し、それをどのタイプのシステムに翻訳するか——を深掘りします。③の具体的な製品比較は、別記事「主要PLM製品の中立比較」を参考にしてください。

2. まず「自社の課題」を見極める（課題の逆引きマトリクス）

システム選びの出発点は、「自社が困っていること」を言葉にすることです。以下は、現場でよく聞かれる困りごと（症状）を起点に、それが主にどこで起き、どのタイプのシステムが効きやすいのかを逆引きできるように整理したものです。まずは自分の状況に近い行を探してみてください。

この表で大切なのは、「効きやすいシステムのタイプ」が1つに定まらない行が多い、という点です。実際の現場では、複数の課題が絡み合っていることがほとんどで、1つのシステムですべてが解決するわけではありません。だからこそ、「どれか1つを選ぶ」のではなく、「どの課題から手をつけるか」という順番の問題として捉えるのが現実的です。次の章では、この症状を、システムの3つのタイプに翻訳して整理します。

3. 課題を「どのシステムが担うか」に翻訳する

前章では、細かな症状を起点にどのシステムが効きやすいかを見ました。ここでは視点を一段引いて、システムを大きく3つのタイプに捉え直します。自社の課題が、このうちどのゾーンに属するのかを掴んでおくと、全体像の中で自社の立ち位置が見えてきます。

システムは大きく3つのタイプに分けられる

エンジニアリング系（PLM／PDMなど）

このタイプは、製品を「生み出す」側の情報を担います。設計データ、図面、部品表（BOM）、設計変更の履歴など、製品の技術情報が対象です。設計・開発を中心に、製造や保守まで横断します。

基幹系（ERPなど）

このタイプは、ヒト・モノ・カネの数（データ）を担います。受発注、在庫、原価、会計など、会社全体の経営資源を一元管理し、素早い経営判断のための土台になります。なお、SCMはこの基幹系の外側——サプライヤや顧客を含む供給網全体の最適化——を担うタイプで、多くの場合ERPの整備が土台になります。

実行系（MES）

このタイプは、製造現場の「実績」を担います。作業指示、設備の稼働、品質、トレーサビリティなど、計画が現場で実際にどう実行されたかを管理します。

それぞれの詳細は各記事に譲りますが（全体像は「製造業のシステム全体地図」を参照）、まずは「自社の課題は、生み出す側か・数の側か・実行の側か」という大きな仕分けができれば十分です。

複数のタイプにまたがるとき、どこから手をつけるか

実際には、課題が1つのタイプにきれいに収まることは多くありません。「設計変更も回っていないし、在庫管理にも問題がある」というように、複数のタイプにまたがるのが普通です。そこで問題になるのが、どれをまず解決すべきなのかという優先順位の設定です。すべての課題を同時に解決しようとすると、投資も現場の負担も膨らみ、効果の実感を得る前に頓挫することにつながります。判断の視点を3つ挙げます。

①費用対効果の大きそうな領域から

システム化は社内への投資にあたるので、費用対効果を算出して、事業へのインパクトが大きいものから着手するのが基本です。費用対効果の算出方法が、投資に対するリターンの割合なのか金額なのかは会社によって考え方が分かれるでしょうが、大きな費用対効果を生みそうなところを見極め、優先することが重要です。大きな費用対効果を実感できると、社内的にも良いニュースになり、他でもシステム化を進めたいという社内機運を高められるという副次的な効果も出てきます。

②「上流」にある課題から

これは見落とされがちですが重要です。課題が露見している場所と、原因がある場所は、時に異なります。たとえば「在庫や原価が合わない」という症状の原因が、「設計変更が調達・製造に正しく伝わっていない」ことにある場合もあります。このとき、下流にあたる在庫や原価の部分をいくら整えても、上流のBOMや変更管理が乱れたままでは根本解決につながりません。症状が実際に出ている場所ではなく、その根本原因の上流から解決するという視点を持つと、判断を誤りにくくなります。

③自力での運用改善に取り組んで、限界に当たった領域から

本記事の冒頭で述べたとおり、システム導入の第一歩は、まず自力で課題に向き合うことです。自力でルール化や運用改善を試したうえで「これ以上は人手では回らない」と実感したタイミング・領域こそ、システム化の効果がはっきり出るポイントです。現場の課題意識が明確になっているぶん、システム化への理解も早く、現場が積極的に導入をサポートしてくれるでしょう。

タイプが絞れても、「すぐ導入」とは限らない

ここまでで、自社の課題がどのタイプに属し、どこから手をつけるべきかが見えてきたはずです。ただし、タイプが絞れたからといって、ただちにシステムを導入すべきとは限りません。次章では、導入を判断する前に確認しておきたいこと——場合によっては「まだ導入しない」という選択肢も含めて——を整理します。

4. 「導入する」の前に確認すべきこと——「まだ導入しない」も選択肢

ここまで来ると、いよいよ製品選定のポイントに進みたくなるところですが、その前に、導入を決める前に確認しておくべきことを整理します。ここを飛ばすと、せっかくの投資が空振りになりかねません。

まず自力の運用で解けないか

本記事で繰り返し述べているとおり、まずは自力で取り組むことが大切です。ルールなどの運用を明文化して周知したうえで、PDCAサイクルを回して運用をブラッシュアップしていくことはできないか——。すでに自力で取り組んで限界を感じているのであれば、あらためて考える必要はありません。しかし、はじめからシステム導入ありきで考えているのであれば、一度、自力の運用を真剣に検討してみるのがよいでしょう。「どこまでが自力の限界で、いつ乗り換えるべきか」の具体的な見極めラインは、別記事「Excel・自社開発 vs パッケージ」で詳しく扱っています。

自社の課題規模に対して過剰な投資になっていないか

課題の大きさに対して、システム導入がオーバースペックになることは珍しくありません。システムによってはオプションがあったり拡張開発ができたりと、“いろいろな機能”、つまり課題解決とは直接関係のない機能まで付けることができます。せっかくのシステム導入だからと張り切ってしまうと、本来不要な機能まで付けてしまい、結果的に導入コストが膨れ上がってしまいます。費用対効果が合っているのかは常に頭に入れておくことが重要です。合わないとなったら、早急に方針を転換し、時にはシステム導入から撤退するという英断も必要です。

導入・運用を引っ張る人材がいるか

システム導入は、要件定義や使い方の周知など、導入の段階でかなりのマンパワーを必要とします。システムの規模にもよりますが、数名から十数名のメンバーがチームを組み、検討や準備を進めることもあるくらいです。チームで進める以上、誰を中心に据えるかは非常に重要で、チームのまとめ方や指示の出し方で、導入の成否は大きく左右されます。また、導入が完了すれば後は自動で現場が回っていく、という簡単なものでもありません。実際の運用を管理するメンバーの姿勢も重要です。こうした人材が今の社内にいるのかは、導入前に見極めておきたいところです。もし見当たらないのであれば、人材の確保・育成を先に進めるなど、導入の時期そのものを見直す判断もあり得ます。

スモールスタートできるか

システム導入の際に、どの規模で進めるかは、金額とタイムラインの観点から非常に重要です。大規模導入はコストがかかるぶん時間を短くできる傾向にありますが、撤退となるとかなりの損失が出てしまいます。逆に、スモールスタートはコストを分散できるぶん時間は長くかかりますが、撤退は相対的にしやすくなります。リスクが少ないのは後者のスモールスタートなので、システム導入に慣れていない企業ほど、いま検討している導入がスモールスタートになっているかを、あらためて考えるとよいでしょう。

導入の進め方や費用の考え方は、別記事「PLM導入でよくある失敗パターンと進め方」「PLM導入の費用感とスモールスタート」でも詳しく解説しています。

5. 選定の判断軸（何を基準に比べるか）

システム導入を進めると決めた場合に、具体的にどのような軸でシステムを比較・選定すればよいのかを説明します。

既存システムとの連携

今すでに導入しているシステムと連携が可能なのかは、まず確認すべき点です。たとえば新たにPLMを導入したい場合に、既存でERPが導入済みであれば、どのような連携ができるのか、条件を確認すべきです。中には相性が悪く、まったく連携できないケースもあります。連携できないことはマイナスではありますが、絶対的に導入を妨げる点でもありません。あくまでも費用対効果で総合的に判断すべきです。

標準機能 vs カスタマイズ性

システムによって標準機能の範囲は異なります。自社の課題が標準機能で解決するのか、部分的にカスタマイズが必要なのかで、導入コスト・運用コストは変わります。当然、標準機能、または標準機能に近い状態でシステムを使うほうが費用対効果は良くなります。まったくのゼロから開発することをスクラッチ開発と言いますが、カスタマイズよりもコストがかかるので、中堅・中小の場合は選択肢から外すのが安全でしょう。近年では、システムを現場に合わせるのではなく、現場をシステムに合わせるほうが合理的だと言われることも増えているので、システム導入の際に、現場の働き方がどう変わるのかも判断軸の一つと言ってよいでしょう。

現場のシステム成熟度・ITリテラシー

現場で実際にシステムを使うメンバーが、どれほどシステムに理解があるのか、もっと根本を言えばITリテラシーやシステムの勘所を把握する力がどれくらいあるのかで、どこまで機能を入れるか、どれくらいのタイムスケジュールで導入を進めるかが決まってきます。つまり、システムを導入したい人の思いだけではなく、現場メンバーの状況をしっかり理解しておくことも重要なポイントです。

コスト構造（ライセンス／構築／運用）

コスト面も当然、外せません。コストと一括りにしても、ライセンス費用、要件定義料、初期構築費用、サーバー代、保守管理料など、いろいろな観点があります。将来的なコストまで見通すことで、費用対効果をより正確に見積もれます。また、場合によっては運用の内製化を考える方もいるでしょう。ベンダーに払う金額をどれほど抑えられるのかも、費用対効果を考えるうえでは重要です。

具体的な製品名での比較は、別記事「主要PLM製品の中立比較」で扱っています。本記事では、比較の”ものさし”までを示すにとどめます。

6. まとめ：まず課題、次に手段

ここまで説明してきたことをまとめると、システム導入には正しい順序があります。まず自社の課題を特定し、必要なシステムのタイプを見極め、本当に導入が必要なのかを判断したうえで、はじめて製品比較に進む——この順序です。順序を守らないと、システム導入が形骸化したり、過剰になったり、時に大きな損失や「負の遺産」になることもあります。せっかくのシステム導入を成功させるためにも、本記事で示した順序で検討を進めてみてください。

• 5つのシステムの全体像 →「製造業のシステム全体地図」
• 具体的な製品の比較 →「主要PLM製品の中立比較」
• 導入の進め方 →「PLM導入でよくある失敗パターンと進め方」